*トロンとは?特徴は?
トロンは、略号がTRXの仮想通貨です。2017年8月にリリースされました。トロンの発行上限枚数は1,000億TRXです。
トロンは中国で生まれた中華系仮想通貨で、ブロックチェーンと分散ストレージ技術を使って、無料のコンテンツエンターテイメントシステムを構築することを目的として開発された、分散型プロトコルです。そのシステム上では、各ユーザが自由にデータを公開、保存、所有することを可能にし、デジタルエンターテインメントコンテンツのプロバイダーとユーザーが、1対1、すなわち直接交流ができます。
現在のデジタルエンターテイメントコンテンツというのは、Youtubeやフェイスブック、インスタグラムに代表されるコンテンツプロバイダーを通して提供されています。しかし、これらはGoogle PlayやAppleのAppA Storeなどの集中化されたプラットフォームに対して、高いチャネル料金を支払う必要があります。
トロンでは、コンテンツを提供するためのチャネル使用料を支払う必要がなく、テキストや写真、ビデオ、放送などのコンテンツ作成者たちが、よりお金を稼ぎやすくなります。仮想通貨取引所であるBinance(バイナンス)でトロンのICOが行われましたが、30秒で完売したことでも有名な話です。それ以外にも、1000万人以上のユーザーを抱えるPeiwo Appとの提携が決まるなど、話題には事欠かないアルトコインです。
トロンの開発チームは、ほかのアルトコインの開発チームと同様に、非営利団体のTron Fundation通称トロン財団をシンガポールで設立しています。Tron財団は、トロンの開発チームをサポートし、オープン性、公平性、透明性の原則でトロンネットワークを運用することを主な目的としています。
トロン財団は、会計および企業規制当局(ACRA)の承認を得て、シンガポールの会社法の監督および規制の下で運営されています。保存するコンテンツの容量に制限はなく、無料で無制限にコンテンツをアップロードして保存することが出来る。
特徴について
PeiwoでTRONが採用された
Peiwoは、中国で大人気の音楽ストリーミングサービスで、1000万人を越えるユーザーがいます。このユーザー1,000万人越えのサービスにTRONが採用されました。これで少なくとも1,000万人のユーザーを獲得しているわけです。日本最大手の仮想通貨取引所であるbitFlyer(ビットフライヤー)のユーザーが、60万人超であることを考えると、1,000万人というのは非常にインパクトが強いです。
ObikeでもTRONが採用予定
Obikeは、シンガポール発の自転車シェアサービスを提供している会社で、こちらも会員が1,000万人を超える有力サービスです。TRONは、このObikeとも、2017年12月24日に提携を発表しています。

*トロンにかけられた詐欺コインの疑惑
ホワイトペーパーが盗作?

まず、TRONのホワイトペーパーには盗作疑惑がかけられています。

発端は、2018年1月8日に、トロンの英語版ホワイトペーパーの少なくとも9ページ分が、IPFSとFilecoin(ファイルコイン/FIL)のホワイトペーパーからの盗作であると、ホワイトペーパーの共著者であるJuan Benet氏がツイッターで指摘したことでした。
サン氏は、英語版はじめ外国語版はオリジナルバージョンである中国語版をボランティアが翻訳したものであるため、その過程でミスが生じたとして盗作を認めていません。
しかし、公式ページからは英語版だけでなく中国語版のホワイトペーパーまでもすべて削除されています。インターネット上に上がっているPDFは中国語版や英語版などがあります。しかし、これらを見るとホワイトペーパー内に一切参考文献の記載がないことが分かります。ホワイトペーパーを読んだことがある人なら違和感を覚えるとおもいます。また、ホワイトペーパーにはトロンのブロックチェーン自体についての記載がほとんどありませんでした。
サン氏はこの問題に関して、
ホワイトペーパーの内容はやや古く、現在の実装とは異なるため、最新の情報はGithubを参照してほしいと発言しています。

開発が進んでいない?

Githubを参照してみますと、毎日何らかの更新がされている事がわかります。しかし、2017年12月29日にソースコードが公開されると、複数の人が「プロダクトが全く完成していない。今のところなんの機能もない」などと指摘しました。最近のICOではプロダクトが未完成であることそれ自体はそこまで珍しくありません。むしろプロダクト完成後のICOよりもメジャーになりつつあるとして問題視され始めているほど増加しています。プロダクトができていなくても、ICOで集めたお金を使ってさらによいプロダクトを作るという考え方もあるのかもしれません。しかし、トロンのロードマップによると開発完了にかなりの時間がかかる予定であることもあり、プロダクトありのICOと比べて「本当に完成するのか」という疑惑がかけられやすいようです。もちろん未来のことは分からないのでプロダクトが完成する可能性はありますが、今現在もプロダクトの完成を疑う人は居るようです。

Justin氏がTRON(TRX)を売却?

1月、アメリカのWEBサイト「Reddit」にJustin氏のものと思われるウォレットから60億TRXが売却されたというニュースが流れました。ニュースによるとJustin氏は自身の持つTRXをETHに換金しているとしています。このニュースを受けて、Justin氏がETHに換金しているということは詐欺の証拠なのではないかという疑惑が流れました。しかしJustin氏はこのニュースに対して自分やTRON財団は、TRXをETHに換金していないとツイートし、否定しています。
TRXプロジェクトではTRX財団が342億枚のTRXを2020年1月までにホールドしておくとされています。長期間自分たちの通貨をホールドしておくということは自分たちでその価値を担保するということです。そのため、この話はあまり信憑性が無いと言われてます。

*トロンが注目されている理由は?日本上場の可能性は?
多くの仮想通貨は、まだ実用化されてない事が多いですが、トロンはすでに実用化されています。これがまさに注目されている理由にもなります。多くの仮想通貨投資家は、仮想通貨の実用化を願っていますから。

トロンが日本の取引所に上場する時期は現時点ではわかりません。上場を予想するための好材料としては、トロン財団創設者のJustin Sun氏は日本の取引所への上場に意欲的であり、既に申請も完了していることが挙げられます。ただし、現在の日本では、金融庁が公表している「ホワイトリスト」に掲載された仮想通貨でないと実質的には売買することができません。なぜなら、ホワイトリストに載っている仮想通貨は、金融庁より仮想通貨交換業者としての正式な認可を受けている取引所が扱っている銘柄だからです。

*トロンの今後の将来性は?
アリババなどの企業との提携
トロンは中国版のAmazonともいわれるアリババが提供するサービス「Aliexpress(アリエクスプレス)」で利用できるほか、先ほども説明した、中国の音楽ストリーミングサービス「Peiwo」やシンガポールの自動車シェアサービス「Obike」などとの提携があります。いずれも会員数1,000万人のストリーミングであるため、将来性の高さという点でおおいに期待ができます。

多くの取引所に上場
2018年9月現在、トロンは日本の取引所にこそ上場されていませんが、海外の大手取引所では続々と取り扱いが開始されています。2017年12月にはOKEx、2018年1月にはHuobi、2月にはクリプトピアなどさまざまな取引所に上場しています。また、人気の高いBinanceでも取り扱いがあり、今後もさらに上場先が増えるようです。
このことから、多くの投資家からの期待が寄せられていることがわかります。

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